株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一）は、主婦層の電力自由化への期待値はどの程度なのか、また、各企業のアプローチは届いているのか？WEBアンケートにて独自調査しました。

イラスト出典：いらすとや
 

 

▼調査概要

調査の目的：主婦の電力自由化に対する意識調査

調査方法：Webアンケート

有効回答数(n)：106名

年齢：20～49歳

性別：女性

地域：一都三県（東京都、山梨県、神奈川県、千葉県）

属性：既婚者

 

調査結果の詳細は、下記URLよりご覧ください。

　http://sxdlab.com/article/Survey_deregulation_of_electric_power

 

 

▼主な調査結果

・水道光熱費（水道、電気、ガス）のうちでどの金額を一番気にいるかという質問に対して、「電気代」と回答した方が67.9%で最多となりました。

 

・電気代の節約で心がけていることについては、「使わない部屋の電気を消すようにしている」が76.4%で最多となりました。次いで、「エアコンについては常に気にして温度調節している」、「電気使用量をチェックしている」と続きます。

 

・電力自由化の関心度合いについては、「ニュースなどで概要がわかっていればいいと思うレベル」が35.8%と最も多い結果となりました。

 

・電力自由化に関して印象的な広告があるかどうかの質問には、「ある」34.9%、「ない」65.1%という結果となりました。

 

・電力自由化に関してどのメディア見かけることが多いかとう質問に対しては、テレビCM：50%、テレビ番組：33.0%となり、テレビメディアでの露出が圧倒的に多い結果となりました。

 

・電力自由化になっていつごろ電気事業者を乗り換えようと考えているかの質問では、「乗り換えをしようと思っていない：50.0％」が半分を占めました。また、おおよそ4人に1人が６か月以内に乗り換えようと考えていることがわかりました。

 

▼今回調査した設問項目

Q1 水道光熱費（水道、電気、ガス）のうちでどの金額を一番気にしていますか？（n=106）

Q2 家庭の電気代を節約しようと心がけていることであてはまるものをお選びください。（n=106）

Q3 電力自由化についてあなたにあてはまるものをお選びください。（n=106）

Q4 電力自由化について印象に残っている広告（CM、新聞、雑誌、看板、チラシなど）はありますか？（n=106）

Q5 電力自由化に関して、どのメディアで見かけることが多いですか？（n=106）

Q6 2016年4月から電力自由化がスタートしますが、あなたはいつごろ電力会社を乗り換えようと思っていますか？（n=106）

 

調査結果の詳細は、下記URLよりご覧ください。

　 http://sxdlab.com/article/Survey_deregulation_of_electric_power

 

　

　株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一、以下「当社」）は、WEBサイトのミッション

達成を使命とする、WEBサイトの改善コンサルティングサービス『WEB ARCHITECTURE（ウェブ アーキテクチャ） 』を

開始しましたのでお知らせいたします。

　本サービスによって、WEBサイトの売上や資料請求数・問い合わせ数、顧客獲得などの成約向上を支援いたします。

 

 

 

■サービス提供の背景

　ユーザーの意思決定プロセスが多様化するなか、来訪したユーザーを円滑に成約へ導くことがサイトを運用する上での

課題になっています。成約に導くためには、ユーザーニーズに応え、行動心理を日々細かく受け止め需要喚起につなげな

ければなりません。気持ちの変化を促しながら深い関係を築いていく発想です。ユーザーを知り理解することで、ユーザー

思考にそったサイトが構築され、成約の最大化が可能になります。

 

■『WEB ARCHITECTURE』について

　『WEB ARCHITECTURE』は、パフォーマンスマーケティング(※)を基盤としています。ユーザー行動心理を細かく

分解し、サイトの課題・問題の本質をあらわにします。

　UX（ユーザー エクスペリエンス）・IA（情報アーキテクチャ）・UI（ユーザー インターフェース）・ユーザビリティ

などの論理的な思考と技術を用い、ユーザー行動心理ごとにPDCAサイクルを回しながら課題を解消する当社独自の

マーケティング戦略です。

 

　最終成果となる「目的～ゴール～目標」を定め、ロードマップで要所毎にマイルストーンも設けることから、

未来の希望が見える化されWEBサイトの改善が円滑に進行できます。

　ユーザーと強いつながりをつくるためには、ユーザーと真摯に向かい合い「関心・安心・信頼」という情緒的な価値を

提供するための創意工夫が欠かせません。デザインだけにこだわるのではなく、単にサービスや機能を提供するのでもなく、

ユーザーが心動かす体験と情緒的な価値をともに共創することで、ユーザー満足度が向上します。

 

　『WEB ARCHITECTURE』が目指すのはWEBサイトのミッション達成ですが、達成するためにはユーザーを正しく

理解することが何よりも大切です。ユーザーファーストを最重要の価値観と位置付け、おもてなし精神にあふれる

サイトを多くのユーザーに届ける役割を果たします。

 

※パフォーマンスマーケティングとは

　最終成果を向上させるためにPDCAサイクルを回しながら改善を繰り返すマーケティング手法です。

 

▼サービスサイト

　サービスの詳細はコチラからご覧ください。

URL : http://growthseed.jp/service/web_architecture/

 

　株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一）は、2016年3月17日（木）に東京本社セミナールームにて、「【無料セミナー】ショップ（店舗）、宿泊施設、観光施設のご担当者必見！ 訪日中国人旅行客を逃さない！月2万円からできる訪日インバウンド施策セミナー」を開催しました。

 

 

◆セミナーの概要

【1】インバウンド市場と中国ネット市場

【2】訪日インバウンドのWebプロモーションの成功事例と課題

【3】2万円から始められるインバウンド対策

 

◆セミナーレポート

【1】インバウンド市場と中国ネット市場

　訪日中国人旅行者数の推移や、日本とは全く異なる中国のネットサービス事情について解説しました。数年前は、中国からの旅行者は、2月の春節と10月の国慶節に訪れると言われていましたが、最近では、正月、桜、ゴールデンウィーク、紅葉などの日本のイベントに合わせて来日する傾向にあり、年間を通して中国からの旅行者が訪れる状況になっていること、また、数年前から訪日インバウンドのツールとして利用されていたSNSのWeiboの利用者数が減少し、代わりに新しいチャットツールであるWeChatが利用者数を飛躍的に伸ばしていることなど、訪日インバウンドの最新事情を細かく紹介。フルスピード担当者が撮影した中国人旅行者の爆買い現場レポートも、爆買いの実態がわかりやすいと好評いただきました。

 

【2】訪日インバウンドのWebプロモーションの成功事例と課題

　フルスピードで推奨している「インバウンド対策 三原則」について説明しました。また、「インバウンド対策 三原則」に基づき、フルスピードが特に重要と考える“旅マエ”のアプローチをメインに、アプローチ手法5種類とそのポイント、さらにフルスピードのインバウンドノウハウを凝縮した集客サービス「越境O2Oサービス」の成功事例も紹介しました。

　参加者アンケートでは、“旅マエ”アプローチについて知らなかった参加者の方から、「“旅マエ”アプローチの重要性を初めて知った。」というコメントをいただきました。

 

【3】2万円から始められるインバウンド対策

　集客面、 サーバーなどの環境構築面、効果測定面、コスト面など、インバウンド施策をしている企業が困っていることについて紹介し、解決策として訪日インバウンド向けアプリ「GoJapan(去日本)」を紹介。

　新しい訪日インバウンドツールとしての活用方法を解説しました。

 

　◆スピーカーよりひとこと

　昨年から、訪日インバウンドのセミナーを行ってきていますが、この1年で数百社の企業様と打ち合わせを行ってきました。各企業様が悩んでいることは、集客方法・運用方法・店づくり・効果測定など様々です。そこで、当社では各フェーズに基づき色々なサービスのご提案を行っております。

　これからさらに伸びていくインバウンド市場の中で、いろんな企業様と成功事例を作っていければと考えています。

株式会社フルスピード　アジアビジネス支援事業部　グループ長 三島悠輔

 

◆サービスのご紹介

　訪日インバウンド向けNo.1アプリ「GoJapan(去日本)」の詳細についてはコチラから

 

　※上記のセミナーレポートは一部を要約して紹介しています。詳細をお聞きになりたい場合は、下記サービスのお問い合わせに直接お電話いただくか、GoJapan(去日本)サイトのフォームからお問い合わせください。

 

　 株式会社フルスピード　アジアビジネス支援事業部メンバーと株式会社ゴージャパン 劉氏

　株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一）は、2016年に日本銀行が決定した

「マイナス金利(※)」について、アンケート調査を実施いたしました。

 

　(※)マイナス金利とは…金利がマイナスになること。2016年1月29日、金融機関が日本銀行へ預ける資金の金利を

一部マイナスにする「マイナス金利施策」が導入されました。

 

【調査概要】

　調査の目的    ： 「マイナス金利」の導入に対する、経営層の意識調査

　調査方法　　   ： Webアンケート

　調査対象地域 ： 東京都内

　調査対象者 　 ： 30～69歳、経営層または自営業のインターネットユーザー

　有効回答数　  ： 115名

 

【主な調査結果】

　■47.8%が「悪策」と認識。ネガティブと無関心が中心の回答結果。よくわからない、興味がないも24.4%。良策と感じる

　　ユーザーは合計で16.5%と、最も少なかった。

　■マイナス金利が自身の属する業界に「良い影響がある」と答えたのは14.4%。「悪い影響がある」と回答したユーザー

　　が40%を占め、「影響がない」も26.1%。全体的にも自身の周辺でもマイナス金利の効果が見込めないと感じる回答が

　　多かった。

　■マイナス金利の実施により、45.2%が「銀行預金以外の選択肢」を検討。銀行預金またはすでに株、投資信託を

　　行っており、変更を検討しない「現状維持派」は49.6%。現状維持派と見直し派がほぼ半分に。

　■84.4%が、マイナス金利はデフレを「緩和しない、あるいは悪化する」と考えている。マイナス金利を実施しても

　　「デフレは変わらない」と考えるユーザーが49.6%と、約半数を占める。さらに「デフレが悪化する」と回答したユーザー

　　は33.9%。経営層にとって最も関心の高い「個人消費の喚起」が、マイナス金利を含む現在の政策や現実の景気動向

　　からは期待できないとする回答が多かった。

 

　　　　　　　

 

【今回アンケートを行った設問項目】

　Q1：日本銀行が決定した「マイナス金利(※)」について、あなたのお気持ちに最も近いものをお選びください。

　Q2：「マイナス金利」によって、ご自身の企業や業界にも影響はあると思いますか？

　Q3：「マイナス金利」の時代を迎えるにあたって、個人資産についてどのようにお考えですか？あなたのお気持ちに最も

　　　　あてはまるものをお選びください。

　Q4：「マイナス金利」はデフレ緩和につながると思いますか？

 

調査結果の詳細は、下記URLよりご覧ください。

　http://sxdlab.com/article/survey_2016Negative_interest_rate

 

　株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一、以下「当社」）は、2017年度 新卒採用サイトを

公開いたしましたのでお知らせいたします。

 

■採用サイトについて

　2017年度の募集要項、求める人物像、選考の流れなど採用に関する基本情報だけでなく、当社で活躍する社員インタビューや

オフィスの様子など学生の皆様が気になることを本サイトでご確認いただけます。

 

　▼株式会社フルスピード　2017年度新卒採用サイトはコチラ

 

　

　　

なお、説明会のご予約は下記マイナビサイトからお受けしております。

　▼マイナビ2017　株式会社フルスピードページはコチラ

 

■“仕事体感型”説明会開催のお知らせ

　当社では、一般的な説明会とは少し違った、実際に仕事を体感していただくワークを存分に用いた説明会を実施しております。

ぜひご参加くださいませ。

 

　【3月説明会日程】

　3月12日（土）　13:00～16:00

　3月18日（金）　14:00～17:00

　3月28日（月）　13:00～16:00

 

　持ち物：履歴書、筆記用具

　会場：東京都渋谷区円山町3-6　Ｅスペースタワー８階　【アクセス・マップ】

　　　　 株式会社フルスピード　セミナールーム

　

　※今後の説明会のお知らせは、採用サイトに随時更新してまいります。そちらをご確認いただきますようお願いいたします。

 

当社にご興味をお持ちいただけた方は、まずは説明会にお越しくださいませ。皆様のエントリーをお待ちしております。

　株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一、以下「当社」）は、ソーシャルメディア運用

サービスの1つとして、期間限定の『SNSレポートプラン』サービスを開始しましたのでお知らせいたします。

　『SNSレポートプラン』では、各企業様が運用するFacebook/twitterの半年間の運用状況をレポート形式で可視化し

来年度のSNS運用の手助けとなるものです。

 

■『SNSレポートプラン』について

　ここ数年で、多くの企業でSNSを利用したプロモーションや情報発信が当たり前になってきました。一方で、指標が多く

ありPDCAが回しづらく、まだまだ有効活用しきれていないのも現状です。

　そこで、当社の強みを活かしたSNS運用の活性化に役立てて頂くためのプランをご用意しました。企業様が運営している

ソーシャルメディアアカウントを定量・定性の両面から分析し、当社なりの考察や改善提案をそえたレポートを納品いたします。

 

▼このような企業様に最適なプランです。

・自社で運用している

・代理店で運用しているが、うまくいっているのか否か判断できていない

・人的リソースはあるため、運用は外部に任せられないがうまくいっていない

・来期に向けた振り返りや報告を求められている

 

▼プランの詳細

（１）レポートの納品

　FacebookインサイトやTwitterアナリティクスの画面だけではわからない、御社ソーシャルアカウントの傾向を導き出し、

最適な投稿の傾向を導き出します。

　　　

 

（２）アドバイザー対応

　サービス期間内は、メール/電話での質問・相談が可能です。ソーシャルメディアアカウント運用における担当者の不安に

当社の頼れるアドバイザーがお応えいたします。

 

▼料金

①10万円プラン：1アカウント、往訪なし

②15万円プラン：1アカウント、往訪あり（東京近郊のみ）

③15万円プラン：2アカウント、往訪なし

④20万円プラン：2アカウント、往訪あり（東京近郊のみ）

 

上記以上のアカウント数をご希望の場合はご相談ください。

 

▼期間

2016年3月末日までにご相談ください。

 

▼当社の強み

(１)ソーシャルメディア専門部署

　多くの企業がソーシャルメディアアカウントを運用している、「ソーシャルメディアコンサルティング部」の存在により、

専門家ならではのノウハウを多く保有しています。また多くのアカウントに関わっているので、全体的な傾向にも詳しく、

今後のステップについてもご相談頂けます。

 

(２) 多くのWEB施策を提供

　SEO、リスティング、アフィリエイトとWEBサービスを多く持つフルスピードならではの、WEB全体を盛り上げる施策が

提供可能です。ソーシャルメディアに限らず、他のWEB施策との比較をしながらの説明に優れています。

 

■関連情報

　・広告運用最適化プラットフォーム「AdMatrix（アドマトリックス）Series」WEB サイト：http://admatrix.jp

　株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一）は、日本に特化した訪日中国人旅行客向け

No.1アプリ『GoJapan（去日本）』において、サービス詳細を紹介するWebサイトを本日公開しましたのでお知らせいたします。

　　　

　 ▼『GoJapan（去日本）』Webサイト : https://www.go-japan.co.jp/

 

■『GoJapan（去日本）』の概要

　『GoJapan（去日本）』は、ダウンロードユーザー数*300,000人超の訪日中国人旅行客向けのNo.1アプリです。日本国内

の情報を、グルメ、ショッピング、観光、宿泊施設、生活、娯楽などのカテゴリーに分けて見やすく掲載しています。旅行前の

情報収集、旅行中の周辺検索、旅行後の情報共有までをカバーする機能があり使いやすく設計されているため、現在でもダウン

ロードユーザーが増え続けています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　*中国App Store 日本旅行関連アプリダウンロード数(2016年2月時点)

 

　　

　　　

 

■背景

　日本政府観光局の調べでは、海外からの訪日外国人数は増加しており、昨年は、中国、香港、台湾からの旅行客数が

1,000万人に達する勢いで増えています。数年前までは、中国の春節にあたる2月や国慶節にあたる10月に旅行客が集中して

いましたが、最近では、日本の四季やイベントに合わせる旅行客も増え、年間を通して日本へ来訪している状況です。

　その訪日中国人旅行客は、旅行前からインターネットを通じて情報収集を行い旅行プランを立てるなど、スマホによる

インターネットリテラシーが高いことが特徴で、訪日中国人旅行客に対してスマホを利用してのアプローチを行うことで、

集客に成功している例も少なくありません。

　そうした状況のなかで、フルスピードでは数多くの店舗や宿泊施設などが訪日中国人旅行客を低コストで集客できる手段として、

「GoJapan（去日本）」を活用して、月額20,000円からの集客サービスメニューを提供していく予定です。

※2020/6/26追記：現在は異なるプランにて展開しております。
詳しくはお問合せください。
https://www.fullspeed.co.jp/contact/  

 

株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一、以下「当社」）は、以前よりご提供しております

『コンテンツSEO』に3タイプ5つのプランに拡張した新バージョンをご用意いたしました。

　本日3月3日(木)からサービス開始となりますので、お知らせいたします。

 

■『コンテンツSEO』とは？

　検索エンジンの環境変化やユーザーニーズの多様化により、潜在層や顕在層にとって価値のある情報を届けるコンテンツマー

ケティングが注目を集めています。コンテンツマーケティングの本質は良質なコンテンツを発信することですが、良質であるた

めには「消費者と向き合っているコンテンツ」でなければなりません。

　当社が考えるコンテンツとは、ユーザーひとりひとりのニーズに合わせて、必要としているタイミングで価値ある情報を届け

ることです。ユーザーを深く理解することによってはじめて、新規ユーザーの誘因、サイトファンの増加、商品やサービスのPR

といった効果があらわれます。その一方で、ユーザーを理解すればするほど、ユーザーにとっての価値は多様化しており、しか

も価値そのものも非常に早く移り変わっているなどの課題に直面します。コンテンツを作成したけれど流入が増えない、見込み

客も増えない、サイトの想いがユーザーに届いていないなどの問題も顕在化しています。

　そこで、ユーザーニーズの課題に対応するべく、『コンテンツSEO』サービスを3タイプに拡張いたしました。深い知識を求め

ているユーザー、課題解決を急いでいるユーザー、記事を読むことを楽しんでいるユーザーなど、多彩なユーザーと接点を持つ

一助になるものと考えています。

 

■『コンテンツSEO』のサービスラインナップ

　『コンテンツSEO』は、全3タイプ5プランで構成されています。ターゲットとするユーザー、コンテンツを追加する目的に

合わせたプランをご提示いたします。

 

≪タイプの説明≫

　・集客プラン

　　今後、見込み客となりうる潜在層のユーザーの集客に特化したプランです。品質よりアクセス数を重視！短期間で効果を

出したい！という方におすすめのプランです。

 

　・エディター監修プラン

　　フルスピード専属のエディターがコンテンツの原稿を監修するプランです。文章力にこだわりたい！ユーザーに正確な情報

を伝えたい!と考える方におすすめのプランです。

 

　・専門記事ライティングプラン

　　業界に精通した専門ライターが記事を作成するプランです。テーマに沿って内容を掘り下げたより専門的なコンテンツを

サイトに追加したい！サイトのブランディングを図りたい！という方におすすめのプランです。

 

 

≪各プランの対応範囲≫

 

　質が高いライティングだけであれば、制作会社でも作成は可能です。ただし、コンテンツマーケティングを成功させるには

プラスアルファが必要です。いくら質が高いページを作っても、検索エンジンから適正に評価されなければ意味はありません。

　・検索エンジンがどのようなライティングを良質と判断しているか知っていますか？

　・適切なターゲットに適切なキーワードでリーチができていますか？

　・内部リンクや内部構造などクローラビリティを考慮した設計ですか？

 

　これらは検索エンジンの仕組みや理念を理解していないと答えは見つかりません。10年以上SEOで検索エンジンと触れてきた

こと、そしてメディアサイト運用で培ったコンテンツ企画や運用などの知識や経験を保有している当社だからこそ、他社にはない

強みをご提供してまいります。

 

▼サイト成長の種を贈る株式会社フルスピードSEOブログ  『Growth Seed』

　『コンテンツSEO』サービス詳細ページはコチラ

 

※2020/6/26追記：現在は異なるプランにて展開しております。
詳しくはお問合せください。
https://www.fullspeed.co.jp/contact/  

　株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松 功一　以下「当社」）が提供する『ダイナミックリターゲティング広告』に、コマースリンク株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：永山 淑子　以下「コマースリンク社」）が提供するデータフィード管理ツール『DFOマネージャー』を採用することとなりました。これにより、フルスピードは広告運用業務の効率化を実現するとともに顧客の広告効果の向上を図ります。

 

　『ダイナミックリターゲティング広告』は、物販をはじめ、人材、不動産、旅行などの多くのECサイトで活用が進んでおり、商品データフィードの導入が必須となります。しかしながら、データフィードの運用業務は初期設定や日々の運用など煩雑な作業が多く、広告主や広告代理店側で対応するには負担が大きい業務でもあります。また、広告予算の少ない広告主が商品データフィードの作成を外部機関に委託する場合、広告主にとって料金面でも負担となっています。

 

　そこで当社では、国内最多の導入実績を持つデータフィード管理ツール『DFOマネージャー』を導入することで、商品データの

作成、最適化、更新など一連のデータ作成業務の負担を軽減し、当社経由で広告を出稿する広告主に対し、商品データフィードの作成や運用委託に必要な料金を低価格で提供できるようになりました。

 

　これにより当社では、『ダイナミックリターゲティング広告』の活用を検討している広告主の導入障壁を軽減し、広告の露出強化や広告主の一層の成果向上を図ることができます。

 

今後も当社とコマースリンク社は、両社の強みを掛け合わせることで広告主の成果向上に努めてまいります。

 

■『DFOマネージャー』について

　DFOマネージャーはデータの取り込みから最適化、作成、媒体への登録までの業務を自動化するデータフィード管理ツールです。

・対応媒体数：国内最多の35媒体（※コマースリンク社調べ）

　　　　　　　　　Google Merchant Center、Criteo、indeed、アイレコ、他

・主要な機能：商品データ取り込み / 商品データ加工 / 商品カテゴリ設定 / 商品データのアップロード

　　　　　　　　/エラー通知 / アラートメール /最短 1時間に1回のデータ更新　他。

・価格：お問合せ下さい。（広告代理店向け協業メニュー）

・サービスイメージ図（下記参照）

 

 

■コマースリンク株式会社について

　コマースリンク社は、商品データにフォーカスした集客支援サービスをEC事業者向けに提供しています。商品データを最適化して集客媒体や各種ソリューションに配信することで広告効果を最大化する国内初のデータフィード最適化サービス『DFO(DataFeedOptimization)』や、独自の検索技術による商品検索サイト『ショッピングサーチ.jp(http://www.shopping-search.jp/)』を運営し、EC事業者の集客・売上拡大を支援しています。また、スマートフォン利用者向けO2Oアプリ『モノココ』を2015年11月から提供開始しました。ネットショップの商品情報と実店舗の所在地情報、店頭在庫情報などを合わせて提供することで、ネットの顧客を実店舗に誘導するサービスを実現しています。

 

▼会社概要

会社名    ： コマースリンク株式会社

代表者    ： 代表取締役社長 永山淑子

設立       ： 2003年7月

所在地    ： 東京都大田区大森北1-2-3　大森御幸ビル7階

事業内容 ： ソリューション事業（DFO、広告運用)

　　　　　　   メディア事業（ショッピングサーチ.jp、モノココ）

企業HP   ： http://www.commercelink.co.jp/

FBページ ： http://www.facebook.com/commercelink

ﾌﾟﾚｽﾙｰﾑ   ： http://www.commercelink.co.jp/pressroom/

 

　▼DFOについて　(http://www.commercelink.co.jp/dfo/)

　データフィード最適化サービス「DFO (Data Feed Optimization)」は、導入実績700社以上、対応する広告媒体数約50社のデータフィード最適化サービスです。広告媒体各社の要求仕様に準拠した商品データを作成して広告媒体に登録します。また、自社のシステムで商品データを作成できないクライアントには、クライアントのサイトに掲載されている情報から商品情報を毎日、自動で抽出して商品データを作成する「サイトクロールサービス」も提供しています。2008年に国内初のデータフィード最適化サービスとして提供開始して以来、データフィードサービスのリーディングカンパニーとしてクライアントの広告効果最大化を支援しています。

　株式会社フルスピード（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：友松功一）は、1都3県の会社社長に向けて、消費税駆け込み需要対策についてのアンケートを実施しました。

 

【調査概要】

・調査の目的：株式会社の代表取締役への消費税駆け込み需要の意識調査

・調査方法：Ｗｅｂアンケート

・調査対象地域：１都３県（東京、神奈川、千葉、埼玉）

・調査対象者：株式会社の代表取締役社長　男女

・有効回答数：１１３名

・調査の期間：２０１６年２月５日

 

【主な調査結果】

・過去２０１４年４月の増税の際に、多かった駆け込み需要対策は「仕入在庫を増やした（7.1％）」こと。次いで「営業トークや営業資料などを駆け込み需要向けに作成した（5.3％）」、「広告・チラシなどの宣伝を強化した（3.5％）」となった。

しかし、「特に対策はとらなかった」が79.6％を占めた。

 

・２０１４年４月の増税の際に、実際に駆け込み需要があったかどうか？の問いに対しては、「想定以上にあった」はわずか4.4％。「想定内」、「想定以下」は合わせて24.8％となり、駆け込み需要が少しでも感じられたという回答は29.2％どまりとなった。「全くなかった」は69.0％だった。

 

・今後予定されている２０１７年４月の増税に向けて、駆け込み需要向けの対応をする予定と回答したのは全体の33.7％。そのうちの28.3％は「若干対策をとるかもしれない」「多少は駆け込み需要を意識した対策は行う予定」と回答しており、積極的な対応ではないことがわかる。「積極的に駆け込み需要の対策を行う予定」「全社的に業績アップを意識した対策を行う予定」と積極的な回答をした社長は全体の5.4％にとどまる結果となった。

 

・過去２０１４年４月の増税の際に個人、もしくは家庭で増税を見越して買ったものは何ですか？の問いについては、52.2％が「特になかった」と回答。しかし、「大型家電（冷蔵庫、エアコン、洗濯機など）」22.1％、嗜好品（お酒、たばこなど）15.9％は多くの社長が、駆け込み需要での購入をしたと回答した。大きな買い物である「不動産（リフォーム含む）」3.5％、「自動車、バイク」3.5％、「家具」8.0％より、日常的に使用する「消耗品（トイレットペーパー、洗剤など）」、「食品・飲料」がともに14.2％で高い結果となった。

 

・２０１７年４月に予定されている消費税増税時に、あなた個人や家庭で増税を見越して買う予定のものは何ですか？の問いに関して54.0％は「特に考えていない」と回答。

次いで「自動車・バイク」（20.4％）で、「大型家電（冷蔵庫、エアコン、洗濯機など）」15.9％、嗜好品（お酒、たばこなど）13.3％となった。

 

【今回調査した設問項目】

Ｑ1　過去、2014年4月に消費税が5%から8％へ増税される前に、あなた個人や家庭で増税を見越して買ったものは何ですか？

Ｑ2今回予定されている2017年4月の消費税10%増税前に、あなた個人や家庭で増税を見越して買う予定のものは何ですか？

Ｑ3過去、2014年4月に消費税が5%から8％へ増税される前に、あなたの会社にとって駆け込み需要はありましたか？

Ｑ4過去、2014年4月に消費税が5%から8％へ増税される前に、あなたの会社で駆け込み需要に向けてどんな対応策をとりましたか？

Ｑ5今後予定されている、2017年4月に消費税が10％へ増税される前に、あなたの会社で駆け込み需要向けの対応をする予定ですか？

Ｑ6過去の2014年4月の増税を経験して、今回予定されている2017年4月の増税前後にあなたの会社で行うべきと考えている具体的な対策は何ですか？

Ｑ7今後予定されている消費税10%への増税で駆け込み需要が多いと考えられるもの、あてはまるものを３つまでお答えください。

 

調査結果の詳細は、下記URLよりご覧ください。

http://sxdlab.com/article/survey_consumption_tax_201602